介護予防・運動事業を運営する皆さまへ

DigiRehab
一人ひとりの状態に合わせて、
運動を組み立て、見直す。

DigiRehabは、高齢者の身体機能や生活上の支援の必要性を評価し、個別の筋力トレーニングのメニューを作成するデンマークのソフトウェアです。

紹介資料PDFを開く（4ページ・約700KB）

評価から運動、経過の確認まで

1. 状態を確かめる
   担当者が質問や身体機能テストを行い、結果を入力します。
2. 個別メニューと動画で運動する
   システムが評価結果からメニューを作成。研修を受けた担当者が動画で動作を示し、本人の動きや負荷を確認して難易度を調整します。
3. 再評価し、メニューを見直す
   海外の標準的な運用例は12週間・週2回の運動と4週ごとの再評価。終了時には経過を確認して、その後の運動を検討します。

実施には、対象者に応じた安全確認と、必要時に専門職へ相談できる体制が必要です。

予防的な支援から、在宅ケアまで

Prehabは予防的な訪問や地域の活動拠点などでの運動支援、Rehabは家事や身の回りの介助を受ける人への運動支援に使われます。

メーカーによる海外での対象区分です。日本の要支援・要介護区分との一対一の対応を示すものではありません。

海外の自治体で、支援必要量と費用を評価

デンマークのケアテミネ市の事例をまとめたKL・Deloitteの報告書（2022年）では、完了者の81%で支援必要量が維持または減少。開始者の約75%が完了しており、81%は改善した人だけの割合ではありません。

また、支援必要量は運動をしなかった場合の予測より11%少ないと算定されています。これは未介入予測との比較で、実測の単純な前後比較や無作為化比較試験の結果ではありません。

職員の時間、終了後の維持運動、管理業務、ライセンス費用を計上したうえで、2021年に正の純便益が得られたと報告されています。便益には、支援量の減少に加え、通常なら増えると見込まれた支援量を抑えた推計価値も含まれます。

海外の在宅ケアでの評価です。日本の介護予防教室で同じ結果が得られることや、日本の介護給付費が同率で減ることを示すものではありません。

教室や在宅での運動支援に、どう組み込めるか。

教室の開始時と一定期間後の評価、参加者ごとの運動内容、教室のない日や終了後の運動など、現在の事業に合う使い方を相談できればと考えています。

メーカー資料には運動メニューの紙出力と本人用アプリも紹介されています。日本での利用条件と、教室・自宅を組み合わせる場合の指導体制は、具体的な運営に合わせて確認します。

まずは、情報交換の機会をいただければ幸いです。

事業の対象者や運営方法を伺い、DigiRehabが合いそうな場面についてお話しできればと考えています。ご希望があれば、実際の画面を使ってご説明します。

株式会社ヤマグチ　代表取締役　山口 純
mail@yamaguchi.company

本ページは株式会社ヤマグチが情報交換のために作成したもので、DigiRehab社の公式ページではありません。日本での提供条件は確認中です。

参照資料

DigiRehab, Rehab og Prehab Education October 2026（製品区分・運用・運動調整・紙出力・アプリ）。
Interreg North Sea / ACE：メーカー担当者インタビュー（2025年10月15日）。
KL・Deloitte：Caseanalyse（2022年9月）、Case #4、pp.13–14。